1970年代にオイルショックという危機に直面した日本では、
石油に依存しきった生活からの脱却を目指し、
産業や運輸、民生の各分野で省エネルギーの対策を進めてきました。

1979年に
「エネルギーの使用の合理化に関する法律（省エネ法）」
が制定され、
工場や自動車、家電製品などと併せ、住宅・建築物の省エネ対策を
「努力義務」として1980年に義務基準が定められ建築主に対して課されました。

その後、平成4年、平成11年にそれぞれ基準の引き上げがなされています。

住宅・建築物の省エネルギー基準の流れ

1980年　　昭和55年基準（旧基準）　　　　性能表示　等級２
1992年　　平成4年基準（新基準）　　　　  性能表示　等級３
1999年　　平成11年基準（次世代基準）　性能表示　等級４
2008年　　平成20年基準　　　　　　　　　　性能表示　等級４+α

2008年の省エネルギー基準の改正では、
床面積2000?以上の建築物に限られていた省エネ措置の届け出義務が
300?以上の建物まで拡げられました。

また、300?以下であっても、
1年間で150棟以上建売住宅を販売する建築業者に対しても、
トップランナー方式のような制度が課されることになっています。